今週の総括:+2σからの急落は、誰でも予想できた結果

どうも、トレードアイデアラボの猫飼いです。14年前からTradingviewでアイデアを公開し続けてますが、年に何度も介入（っぽいものも含め）があるなんてあり得ない時代に入りましたね🤭

戦争や事件・事故、自然災害もそうですがこれからは「あり得へん！」ことが普通にあり得る時代になったと思います。

さてボリンジャーバンド+2シグマからの急落がありました。これは正直、誰でも予想できる結果だったと思います。歴代の財務官がみんなボリンジャーバンドで介入すると明言していたからです。

仮にテクニカル「だけ」を使っていた人でも、買われすぎを示していたはずなので、逆張りの売りという発想自体は容易だったはずです。

重要なのは、このあとの分析です。ここが、プロトレーダーとアマチュアトレーダーの分かれ目になります。

なぜ「この後」が難しいのか

これだけ急激に動いた後は、オシレーター系のインジケーターもめちゃくちゃになります。しばらく到達していなかったエリアは需給の真空状態になっていて、いつどこまで行くのか、どこまで戻るのか、流動性プールを特定するのも難しくなります。

特にスキャルピングなど、近視眼的なトレードばかりしていると、こういう局面では全体像が見えなくなってしまいます。

週末なので、精密な分析は週明けで良いと思っています。米国は3連休なので、週明けと言っても火曜日からゆっくり分析すればいいかなと。とはいえ、最新の情報を集め、環境認識をし直して来週に臨みます。

ドル円は日足800MAへの回帰フェーズ

ドル円は日足の800MAに回帰していくフェーズに入っています。

155円のラインは、キャリートレード勢にとって、金利収入があったとしてもデッドラインになるので、しばらくこのあたりで揉み合うでしょう。先物も落ち着いています(先物をオーバーレイ表示できるインジケーターを無料公開中です)。

オプション市場が示す、10月・12月のシナリオ

オプション市場では、10月と12月にピークが確認できます。それぞれの中心価格は153.84円と147.058円です。

このゾーンは、高市内閣発足時(2025年10月)に窓を空けた価格帯にあたるため、年内にこの窓を埋める可能性が出てきました。オプションは変動するものなので、定期的な確認が必要です。

予測されるボリンジャーバンドもフリーハンドで描いていますが、これもインジケーター化して無料公開しています。インジはAIを使えば誰でも開発できる時代になりましたし、TradingViewには世界中のトレーダーが作成したインジケーターがすでに大量に実装されているので、あなたが思いついたたいていのインジケーターは、探せばもうあるはずです。

円売りは、介入の前触れだったのか

先週のIMM先物は、9月1日時点で円売りがさらに増えていたようです。しかし、これは額面通りに受け取ってはいけません。

翌日の9月2日には急落が起こっており、プットオプションの買い戻しや、日銀が介入のタイミングを図るために先物の急激な買いを判断材料の一つにしていた可能性も、市場では周知の事実としてあります。

CFTCのCommercial・Non-Commercialの分類は完璧ではありません。CFTC自身も、「ヘッジファンドがオプション絡みの戦略で先物を使う場合はNon-Commercialに乗ることもある」ことを認めています。ディーラーがオプションのデルタヘッジに先物を使うこと自体は事実で、大きなオプション建玉の期近やバリア近辺で先物出来高が跳ねるのは、よくある現象です。

日銀・財務省がポジショニングの偏り(CFTCデータを含む)を、介入タイミングの判断材料の一つにしているという見方は、市場では広く語られています。

簡単にいえば来週は投機的な先物が買いに転換している可能性があるってことです😊

新しい時代に入ったという話

日本の国債が買われる時代、金利のある時代、日本の資源や半導体技術が爆買いされる時代に入っています。だから株式、不動産なども、これからは新しい価値観で進んでいくと見ています。

僕らはある情報を得て不動産を買い進めていますが、これまでの不動産投資とは全くやり方が違います。もちろんFXも、すでに新しい時代に入っています。過去の書籍やテクニックが、まるで通用しない場面が増えてきました。介入で痛い目にあった人は、身をもってそれを実感しているはずです。実際にリアルガチでトレードしている人にしか、この感覚は伝わらないので、世の中には的外れな説明ばかりが目立ちます。

まとめ:介入かどうかより、なぜ起きたかの分析

ドル円の急落、あれが介入だったかどうか。正直、僕らプロトレーダーにとってはそこはどうでもいい話です。

大事なのは、なぜそういうことが起こったのか、その分析をしておくことです。需給、ポジショニング、オプション市場、そして政治要因まで含めて環境認識をし直し、また来週に臨みます。

※本コラムは投資助言ではありません。金融商品の取引には元本割れのリスクがあります。

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