昨日前倒しでTCMBは政策金利発表を行い、1%の利下げで9.75%。エルドアンの目標であった一桁台の金利へ到達した。 発表後は一時的にリラは売られ6.5手前で切り返し現在は6.4台で推移している状況を踏まえて、個人的な今後3ヶ月程度のリラ円の展望を書いてゆきたい。 コロナウイルスがトリガーとなり世界的に金融市場の動揺が続く状況でTCMBが利下げを行ったのは、大義名分があったにせよ各国と結果的に協調して利下げを行ったことは正しいと判断している。トルコ国の失業率の悪化や、今後の世界的な経済状況の展望を踏まえると金利が高い状況はファンダ的に悪影響を及ぼすのは必須である。 重ねてTCMBはリラ通貨防衛策として継続してドル売りリラ買い介入を実施してきた。TCMBの腹心は財政的に厳しい状況であり、利払いを増やす高金利は現状大きな負担...
おはよ。 昨日の値動きを見てたけど、今日からは見通しをショートから中立へと移行し今週節目の18.50円を終値で超えられなければ、18-18.50円のレンジで推移すると見ることにした。リラは18.60円を下回ってくると18-18.50円ゾーンに移行する確率がかなり高いというのが分かったので、ダラダラ感満載でレンジ相場かな〜ってね。 だから売り持ちもマイナススワップ大きいから、当面の投資戦略は「急落時の押し目買い」に焦点を当てるつもり。 利下げしTCMBのリラターゲットも6.0を超えてきてるだけに、通貨安政策を継続して輸出を上げる方針に当面は変更はないんじゃないかな。なので中長期で20円を超えるような場面はしばらくは難しいよ。ドル円も持ち合い離れするか微妙だし。上げることもあるかもしれないけどね。。 といっても逆に一気に1...
去年も円に対して、トルコリラが急落しクロス円にパニックが起りましたが、 今年もあるかもしれません。 契約しているブローカーにTRYJPYトルコリラ円が無い場合は 素直にドル円の売りを検討しましょう。
ドルリラはレジスタンスゾーンの5.8を超えてから一気に相場が持ち上がる形となっている。 米国の国防承認法の可決にトランプが署名したことにより、6.0を一気に超えるのではないかとも予想していたが現時点では5.94-5.95付近で推移しており保ち合いで上がるか、それとも年末にかけてリラが若干買われ5.9付近で落ち着くか。 現時点では6.0以上での売りも見られないことから引き続きドル買いメインの傾向が強い形のため、安易なトルコリラ買いは控えたい。 ちなみに緑のラインは2018年から揉み合いで推移した部分を表示した。 もし逆張り的に打診購入を行いたいのであれば日足のトレンドが収束し、ボリンジャーバンド内にチャートが入り込んでからが望ましい。トルコ/円も同様でドルリラ主体の相場展開のため、ドルリラをよく吟味してからのエントリーが...
トレンドが出始めたので久しぶりに投稿します。 今週のTCMBの発表を控え市場は大幅な利下げを警戒したのか、金曜日の市場は米国の雇用統計発表後からトルコリラ/円は値を下げ始めて一時18.73円付近まで売られました。ドルリラも5.76を超え始めており今後警戒するドルリラの水準は5.8付近、去年の暴落水準からの抵抗線を超える可能性が出てきたのでリラは売り目線に切り替えています。 4時間足では14日ADX,26日標準偏差ボラティリティが立ち上がり、既にリラ売トレンドが出ているのですが日足までADX,STDEVが立ち上がると、今回は大きなトレンドになる可能性があります。トルコリラ/円トレーダーは今後のドルリラの動き注視する必要があるかもしれません。
9日に始まったシリア北東部のトルコ側部隊によるクルド人勢力への攻撃は拡大を見せています。 14日時点で民間人の死者は60名以上、トルコ側は更に勢力を拡大していますが米国サイドは先程シリア北部に駐留している米兵1000人に対して撤収を指示したようです。 今回トランプが指示した撤収については、Daishへの掃討作戦に貢献したクルド人を見殺しにした。と米国サイドでは相当な批判を受けており、対してクルド人勢力は今回のアメリカの対応に業を煮やしシリアへの支援要請を行ったようです。 シリアとトルコとの戦い、という構図になれば一気に紛争ではなく戦争という厳しいシナリオを想定する必要があり、トルコリラ市場も現状ではリラは買う余地はない。と考えています。 テクニカル的にもドルリラではSTDEV&ADX双方が下方向から立ち上がり強めのトレ...
10/3にトルコの政策金利を占うビック指標、CPIが発表となりましたが数値は以下の通り。 9月消費者物価指数(CPI)(前月比)△0.99% 9月消費者物価指数(CPI)(前年同月比)△9.26% と前回の二桁台からの数値からは大幅な改善が見られています。しかし結果を考察するとTCMBの金融政策や国内のインフラ事業が功を奏したというわけではなく、世界経済全体が景気減速を示す現在の環境に連動した数値として考えています。したがって今後...