銅は石油を超えるか?米国経済は銅の革命を迎えようとしているのか?世界的なクリーンエネルギーへの移行、電気自動車の普及、重要インフラの近代化が、銅の需要を急増させている。この動向は、銅の重要性が石油を超える可能性を示唆している。再生可能エネルギーシステムから先端電子機器まで不可欠なこの金属は、米国経済の繁栄にますます不可欠な存在となっている。その独自の特性と高成長分野での幅広い用途により、銅は今後数年間で従来のエネルギー源よりも重要な役割を果たすかもしれない。最近の市場動向もこれを裏付けており、COMEX市場では銅価格が1ポンドあたり5.3740ドルの過去最高を記録した。ニューヨークとロンドンの価格差は1トンあたり約1,700ドルに拡大し、米国の強い需要を反映している。
しかし、この重要性の高まりには大きな脅威がある。それは、米国による銅輸入関税の導入の可能性だ。「国家安全保障」を理由に検討されているこの関税は、経済に大きな影響を及ぼす可能性がある。銅は多くの国内産業にとって不可欠な材料であり、輸入コストが上昇すれば、生産コストの増加、消費者価格の上昇、さらには国際貿易関係の悪化を招く恐れがある。この関税の予測はすでに市場の不安定化を引き起こしており、スイスで開催されたフィナンシャル・タイムズの商品サミットでは、多くのトレーダーが「銅価格が年内に1トンあたり12,000ドルに達する」と予測している。Mercuriaのコスタス・ビンタス氏は、「関税を見越した米国への大量輸入により、銅市場は現在ひっ迫している」と指摘し、関税の導入は想定より早まる可能性があると述べた。
今後、米国経済の行方は銅の供給状況と価格に大きく左右されるだろう。現在の市場動向では、世界的な需要の増加と供給の制約により価格が高騰しており、貿易障壁がこれをさらに悪化させる可能性がある。主要経済圏での電力網のアップグレードが進むにつれ、工業需要も増加し、銅の強気相場が続くと予測されている。今後、米国がスムーズでコスト効率の良い銅の供給を確保する政策を打ち出せるか、それとも保護主義的措置が経済成長の妨げとなるのかが、大きな焦点となるだろう。
Copper
「SILVER, お前もか!」原油(TCL)が一目均衡表でいう『三役好転』を果たしたのは2020年11月24日。
そこから約1年間、無双状態だ。
そして、2021年10月11日大阪金(TGD)と大阪Rゴム(TRB)が三役好転。
※ちなみにこの日NY銅も三役好転。
遅れて大阪白金(TPL)が2021年10月15日に三役好転。
そして、今日大阪銀(TSI)が三役好転した。
※ちなみにNY銀も本日三役好転。
グレートローテーション or NOT
NY銅,TRB,TPL,TSIの三役好転は、その意味するところが特に重要と考える。
なぜなら、この4商品は産業用商品の顔を持つからだ。
そして、半導体不足、中国経済の鈍化などで、ファンダメンタルズだけを見ればこれら産業用商品が上がる理由などほとんどない。
それなのに、この上昇パワーだ。
私自身、投資歴が長いとは言えないが、この下から得体の知れないものが突き上げてくる浮遊感は初めて経験する。
いや、投資経験は関係ないのかもしれない。
日本はもちろんのこと、世界は20年以上デフレだったのだ。つまり、20年間、バフェットだろうと、ジョージ・ソロスだろうと、インフレの浮遊感など味わってはいない。
私は今日、日本の商品取引で流動性の担保のあるTGD,TPL,TRB,TCLに関してはすべてロングポジションを取った。
つまり、4指標がすべて暴落したら大やけどを負うことになる。
しかし、大やけどなんて恐れてどうする。
20年に1度の大変革期の可能性がありありと見えてきた今、それでも勝負にいかないことの方が私はよっぽど恐い。